2年間に亘る本プロジェクトによる成果として、過去最大の泥土処理に寄与することができました。

本工事は、地盤改良工事ならびに基礎杭工事において、30万ｍ3を超える建設汚泥が発生するため、日当たり1,000m3程度を長期に亘って処理する必要がありましたが、弊会会員企業がアライアンスを構築することにより、現場内において適切かつ迅速な改質処理を安定して実施することができました。

地盤改良工事や基礎杭工事は現場におけるクリティカルパスとなります。同時に、これらの工事から排出される建設汚泥処理もサブクリティカルパスであり、工程管理上重要なタスクとなるため、不測の事態を想定して計画しなければなりません。そのため本工事においては、以下の点に留意して泥土処理計画を行いました。
環境省通知には、「実際の判断に当たっては、当該建設汚泥処理物の品質及び再生利用の実績に基づき、当該建設汚泥処理物が土壌の汚染に係る環境基準、「建設汚泥再生利用技術基準（案）」（平成１１年３月２９日付け建設省技調発第７１号建設大臣官房技術調査室長通達）に示される用途別の品質及び仕様書等で規定された要求品質に適合していること、このような品質を安定的かつ継続的に満足するために必要な処理技術が採用され、かつ処理工程の管理がなされていること等を確認する必要がある」と示されおり、建設汚泥の大規模処理であっても安定した品質が継続して満足できる技術を選定するとともに施工管理および品質管理を徹底して監理する必要があります。
また、施工規模が大きいことから、材料や機械調達においても製造や供給等に対して不測の事態が生じないようリスクヘッジしておく必要があります。
以上のことを踏まえて、当該計画においては多量の再生利用実績があり、処理技術が客観的に評価されている技術を採用するとともに、材料調達ならびに品質管理についても会員企業の参画により詳細に検討いたしました。
本事案は、2024年4月現在、既に1年以上の期間順調に処理しており、今後も継続的に実施されます。
当該現場においては、国土交通省や日本材料学会の有識者らによる現場見学会が行われ、双方の見学会とも処理技術の高さを評価いただくことができました。

今後も、本事例を参考として水平展開できるよう支援してまいりますので、お困りの事案が御座いました、弊会事務局にご相談いただければ幸いです。

建設汚泥については、再資源化等率が94.6％と「建設リサイクル推進計画2014」の目標値である90％を超えて目標を達成していますが、弊会では、未だに建設汚泥の現場内利用ならびに工事間利用が低迷していることから、一層の啓発活動が重要であると考えています。

そこで今一度、泥土リサイクルにおける現状課題（阻害要因）を把握し、排出事業者の取り組みを整理するとともに多くの意見を集約することで、泥土リサイクルを促進するための方策を抽出し、建設現場における建設汚泥処理土の利用を活性化させることを目的に本プロジェクトを設置し活動しております。

E-Contecture

2022年9月号

「残土」と「汚泥」を明確化

循環経済新聞

2022.08.08

「残土」「汚泥」明確化

2022.07.25

「土」と「汚泥」の違いに新発見